中古マンションのリフォーム
投稿日時：2017-09-21 14:03:07
最近では、若干交通が不便になることは覚悟しなければならない郊外に一軒家を建てるくらいならば、利便性の高い都心のマンションを購入するという方は少なくありません。二世代同居することが少なくなり、少子化が進んでいる現在、住まいもコンパクトで、かつ立地条件の良さなどで選ばれているのです。
しかし、都心の便利な新築マンションとなると、郊外でローコストな住宅を建築したり、建売を買ったりするのよりも高額になる、といったケースも少なくありません。マンションは居住した後も修繕費の積み立てや管理費などで経費がかかりますので、初期費用はなるべく抑えたいものです。
そこで、安く購入した中古マンションをリフォーム・リノベーションして、新築マンション同様の機能性を持たせる方法があります。マンションでも、やり方によっては間取りの変更や、設備の追加は可能です。マンションリフォームが得意な業者に依頼すると良いでしょう。
ただし、中古マンションがリフォーム・リノベーションできるのは、あくまで自分が購入した部屋の領分に限られます。マンションそのものの耐震性などの補強・修繕は、マンションの管理組合の領分になってしまいます。
また、ベランダ・ドア・サッシなどは専有利用ができていても、契約上は共用部分として扱われ、勝手にリフォームを行うと原状回復義務を負うことになります。マンションリフォームを行う際は、マンションの管理規約に抵触しないかよく確認を行いましょう。
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賃貸住宅でもリフォームが可能に
投稿日時：2015-09-10 17:17:36
2014年3月、国土交通省が「個人住宅の賃貸流通を促進するための指針」という新たなガイドラインを発表しました。これにより賃貸住宅でもリフォーム可能になり、退去時の原状回復義務（入居時の状態に戻すこと）が免除されるようになりました。これまでの賃貸住宅の常識を覆す画期的なガイドラインといえます。
もちろん、どんな賃貸住宅でも貸主の承諾もなしに好き勝手リフォームできるようになった、というわけではありません。具体的には「賃貸借契約」で「貸主が修繕義務を負う・借主が原状回復義務を追う」または「貸主が修繕義務を負わない・借主が原状回復義務を追わない」を取り決められるようになったのです。
「貸主が修繕義務を負わない代わりに借主の原状回復義務もなし」という新しい賃貸借契約のタイプを「借主負担DIY型」といいます。つまり「自由にリフォームできるし元に戻さなくていいが、修繕が必要になったときは貸主が自己負担」ということになります。
このガイドラインが制定された裏には、日本に空き家が増えているという問題があります。現在800万個近い空き家がありますが、「借主負担DIY型」によって貸主・借主間でのトラブルをぐっと減らすことが可能になり、空き家の持ち主がより気軽に賃貸住宅を始められるようになるのです。
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できるリフォームとできないリフォームがある
投稿日時：2014-05-20 09:56:49
家のリフォームには限界があるのは知ってますか。実はできるリフォームとできないリフォームがあるんです。リフォームと聞けば、何でもできるんではないかと思いがちになっていますが、家そのものの構造によってできるかできないかが分かれるんです。
だいたい、リフォームをしようと思ったらきっと、キッチン・バス・トイレといった水周り関係か、部屋数を増やすか間取りの変更などをしたいと思うと思います。水周り関係は、比較的できるリフォームになるかとは思います。しかし、部屋数を増やすか間取りの変更はかなりやっかいだと思っていいでしょう。なぜなら、家に必要な柱が邪魔になっているなんて事もありえない話ではないのです。家を支えている柱があるので、リフォームするのは無理です。と言ってくれる業者であればいいのですが、悪徳業者はもしかしたら要望通りの工事をしてしまうかもしれませんよ。
家の構造というを把握しておかないと、リフォームしたいと思ってもその部分はできない可能性もあるのだと思っておいた方がいいです。その他には、リフォームをコツコツやってしまうとその部分はキレイに見えても家自体の健康状態を把握するのを忘れないようにしてほしいですね。
価格について
投稿日時：2014-03-28 13:28
家にリフォームをしたいと思った時、一番気になるのは価格のことです。自分が思っている予算内で、希望のリフォームをすることが出来るのか、とても気になります。
リフォームの場合、どんな工事をするかによって、価格は大きく異なってきます。例えば、バスルームの場合でも、システムバス自体のグレードによって上下してしまうのです。トイレも、キッチンも、フローリングも、そのもの次第で価格は変動します。
また、工事を頼む業者によっても、違ってきます。その業者がとてもつきあいがあるメーカーから仕入れたものは、とても安くなる傾向があるのです。割引率が高くなるためです。そのため、自分が家のリフォームに使いたいと思うメーカーの商品を、頼むつもりの工事業者が扱っているかどうか、しっかり確認する必要があります。
このように、家をリフォームする際の価格は、リフォームするもの自体、工事をする業者によっても、大きく異なってきます。その事を考慮したうえで、選ぶことが大切です。
築年数ごとの補修工事
投稿日時：2014-03-20 16:27
もしも30歳で家を購入した場合には、この先50年くらいは住み続けることになるでしょう。
最近の住宅というのは、長持ちするという風に言われていますので、そのくらいは十分に住むことはできると考えておいても良さそうです。
そのかわり、定期的な補修工事をしていった上で家を大切にすることによって、長く住むことが出来るようになるのです。
ですので、家というのは定期的に点検をしながら、古くなってきている部分は補修工事をしていく必要があります。
そこで、自分でもチェックできるような項目としては、外壁や雨どいなどがあります。
こういった所であれば、自分でも簡単にチェックすることが出来るようになりますので、たびたび見るようにしておくといいでしょう。
大体の目安としては、2～3年くらいに一度は点検しておくと安心です。
この際には、亀裂などが入っていないかをよく確認しましょう。
そして、15年くらいたっているのであれば、全面補修を検討した方がいいでしょう。
住宅エコポイント
投稿日時：2014-03-14 15:10
住宅エコポイントとは家を新築したりリフォームをした人に発行されるポイントのことで、地球温暖化対策の推進や経済の活性化を図ることを目的としています。
ポイント発行の対象となるのは、平成21年12月8日から平成23年7月31日の間に家を新築した人で、省エネ基準を満たしていることが条件になります。
家のリフォームに関しては、平成22年1月1日から平成23年7月31日に工事着手し、外壁・屋根・天井・床・窓の断熱工事をした人が対象になります。
どちらの場合も平成22年1月28日以降に工事が完了していることが条件です。
発行されるポイントは新築で300,000ポイント、太陽光設置の場合は320,000ポイントです。
リフォームは300,000ポイントを上限に、工事の内容に応じて2,000～100,000ポイントが発行されます。
このポイントで商品券や食品、インテリアなど様々な商品と交換できたり、追加工事の費用に充てたりすることもできます。